Archi-Prisma Design works

90-DAY AI ADOPTION GUIDE

設計事務所がAI導入を90日で進める方法

外注か内製かを決める前に、業務と確認者を決める。

等高線の地形に、旗まで続く道を描いたロードマップのイラスト
AI導入は、業務を棚卸しし、確認の型をつくってから一つずつ広げる。

AI導入はツールを増やすことではなく、業務のどこを補助し、誰が確認して設計判断へ戻すかを決めることです。外注・内製・ハイブリッドの判断から始め、1か月目、2か月目、3か月目の順に小さく試す工程をまとめます。90日は成果を約束する期限ではなく、次の判断材料をつくるための目安です。

著者
櫻本
公開
更新

01

外注・内製・ハイブリッドを、業務ごとに決める

会社全体で一つの答えを出すのではなく、頻度と専門性、確認体制で分けます。

OUTSOURCE

外注を残す

頻度が低い、専門性が高い、または社内の確認体制を整えにくい業務。

HYBRID

一部を分ける

簡単な案件や下準備は内製し、専門判断や最終確認は外部へ戻す。

INHOUSE

内製を試す

頻度が高く、手順を標準化でき、確認者と停止条件を置ける業務。

外注・内製を二択にせず、業務の性質と人の確認体制から組み合わせる。
外注・内製を比べる四つの判断軸
判断軸確認する問い
頻度毎月・毎案件で繰り返す作業か
専門性専門家の判断や法規確認が必要か
体制出力を確認し、止める担当者を置けるか
データ社内資料や案件情報を、どこまで扱えるか

AIは判断材料を整える補助です。設計意図、法規、納まり、施主との合意、最終責任を外注先やAIの出力だけで確定しない運用を先に決めます。

02

見積に出ない負担も、導入前に並べる

外注費やツール費だけではなく、待ち時間と確認の手戻りまで比べます。

TIME

待ち時間

外部の繁忙期や確認待ちが、設計変更と納期に影響する。

CHANGE

変更の往復

プラン変更のたびに、依頼・質疑・再提出のやり取りが発生する。

CHECK

確認の負担

出力を読み、設計意図や資料と照合する担当者の時間が必要になる。

外注と内製を比べるときの負担の見え方
負担外注中心内製を試す
費用依頼ごとの見積を確認ツール・学習・運用の費用を確認
時間待ち時間と質疑の往復試行と確認に社内時間を配分
品質成果物を設計者が照合停止条件とレビューを標準化
金額だけでなく、待ち時間、変更、確認、教育の負担を同じ表に置くと、導入の判断材料が増える。

03

90日は、三つの月で判断材料をつくる

全社を一度に変えず、棚卸し、共有、ひとつの業務の試行という順で進めます。

DAY 01–30棚卸しと標準づくり

業務を洗い出し、任せる範囲、使う資料、確認方法を一つ決める。

DAY 31–60チームへ共有

担当者だけでなく、同じ確認手順をチームへ伝え、試行条件を揃える。

DAY 61–90一つの業務で検証

基幹フローの一部を試し、出力、手戻り、人の判断を記録する。

90日は目安。月ごとに「何を試し、誰が確認し、次に進む条件は何か」を記録する。
90日ロードマップの確認ポイント
時期残すもの次へ進む条件
1か月目業務棚卸し・標準案対象業務と確認者が決まっている
2か月目共有資料・試行条件チームが同じ手順で確認できる
3か月目試行記録・手戻り人の判断を含む次の改善点が見える

04

最初の一歩は、現在地と確認者から決める

ツールを契約する前に、どの業務を誰が確認できるかを棚卸しします。

建築AI活用度診断のトップページの実際のスクリーンショット
建築AI活用度診断で現在地を確認し、設計、図面、現場、組織のどこから試すかを決める。約60〜90秒、登録なしで確認できる。
START

小さく始める

調査・整理・比較・下書きなど、結果を比べやすい業務を一つ選ぶ。

HUMAN

人が確定する

AIの出力を照合し、設計判断・法規・仕様・施主との合意を正式資料へ戻す。

自社の現在地から、90日の最初の一歩を決める。

診断結果と業務の棚卸しをもとに、外注・内製・ハイブリッドの進め方を整理します。

建築AI活用度診断へ →

FAQ

よくある質問

設計事務所のAI導入は、外注と内製のどちらがよいですか?

一律には決まりません。頻度、専門性、社内で確認できる人、データの扱い、納期への影響を比べ、外注・内製・ハイブリッドを業務ごとに選びます。設計判断と最終責任は人が担います。

AI導入を90日で完了できますか?

90日は全社導入を完了させる期限ではなく、棚卸しから一つの業務を試し、次の判断材料をつくる目安です。業務の範囲、データ、確認体制によって必要な期間は変わります。

最初に選ぶ業務は何ですか?

調査・整理・比較・下書きなど、結果を比べやすく、確認者を決めやすい業務から始めます。図面や法規、施主との合意をAIだけで確定する業務から始めません。